事務所理念｜広島市中区の臨床心理学的援助・カウンセリング「あかつき心理相談研究所」

研究所としての一面

相談機関としては不利（近づきにくい堅苦しいイメージ）にも関わらず、
事務所名称になぜ「研究所」を名乗ったかをご説明します。二つ理由があります。

理由1：研究者である臨床心理士として

一つめの理由は、臨床心理士は実践家であると同時に研究者であれと言われていることに由来します。
臨床心理学は他の学問同様、日々進化しています。臨床心理士はクライエントさんの抱える問題の解決に最新の技法を取り入れ、かつこの分野の進歩に貢献するべきということです。
ところが実務についているとなかなか言われている通りにはいきません。
そこで、まずは心がけからと考え、研究者でもある臨床心理士でありたいと望む決意を事務所の名前に取り入れました。

理由2：研究的視点で臨床活動にあたる

二つめの理由は、臨床技術の維持・向上と関連しています。私共は臨床活動を行うにあたって、妥当なアセスメントに基づいて仮説を立て、その仮説を元に、効果の上がる可能性の高い技法を適用したいと考えています。
そのためには仮説や適用する技法の決定に根拠があること、すなわち論理的な整合性が重要です。どうしてそう考えたかが明確であれば、うまくいかなかったときに修正がしやすいからです。

論理的な整合性がとれていないときはその反対のことがおきます。
うまく行く時は問題ないですが、うまくいかなくなり始めるとどこでどううまくいっていないのかわからず場当たり的な対応を繰り返し、クライエントさんを不用意に傷つける・・・あげくに効果が上がらないことをクライエントさんのせいにするといったことがおきます。そうなってくると臨床心理士失格です。そうならないように、事実と仮説を整理し、常に論理的な整合性をチェックしながら何をするか何が起きているかを判断するようにします。

これ、実は研究の方法論と同じなのです。つまり、研究を行うことが臨床のトレーニングにもなり、研究的視点は臨床技術の支えになります。これが研究活動を重視する理由であり、「研究所」を名乗るいまひとつの理由です。

クライエント様の為に

キャンセル料について

お仕事が長引いたり、突然の不幸があったりとやむを得ない事情でキャンセルなさる場合があると思います。そのような場合でもキャンセル料をいただいております。私共の心情的にはキャンセル料なしにしてさしあげたいところですが、それは次の理由からやってはいけないことと認識しております。

キャンセル料の発生する状況とは、交通費や人件費など実費が発生している状況です。
私共に帰する要因ではなく発生した実費をいただかずに済ませることで、クライエント様には”大目に見てもらった”、私共には”してあげた”感覚が生まれ、私共がクライエント様よりも心理的に上位に立ってしまう恐れがあります。
カウンセリングは対等な関係でなされるべきで、これが崩れることでカウンセリング自体うまくいかなくなる場合があります。
たとえば、クライエント様の側に、言いたいことがあっても”世話になっているから”と我慢することが起きる可能性があります。
また、カウンセラーにとって、”してあげた”感覚は心地よいだけにやっかいです。成果をあげているときはこの感覚が悪さをすることはないですが、成果が上がりにくくなったときに”こんなに一生懸命やっているのに・・・”と、自らの未熟ををクライエント様のせいにするということがわりと簡単におきます。

コミュニケーションの齟齬があるなら互いにやりとりをしあい、成果が上がらないならカウンセラーは未熟を反省して、よりよいカウンセリングにしていきたいのです。そのために対等な関係を維持することが必要なのです。
以上のような理由から、キャンセル料を頂戴しております。何とぞご理解賜りますようお願い申し上げます。

相談報酬について

カウンセリングを生業としている以上、私どもにとっては相談報酬は生活の糧です。それだけでなく、専門技能を提供する見返りに報酬をいただくという対等な関係を維持するためのやり取りという側面があります。
料金をいただかずに仕事をさせていただく方が気楽ではあるのですが、私共が与える立場になってしまうとカウンセリングの対等な関係が崩れてきます。カウンセリングは対等な関係でなされるべき理由は、「キャンセル料について」でご説明している通りです。
対等な関係を維持しカウンセリングの質を保つために、働きに見合った報酬をいただくことが必要だと考えております。

なぜお支払いが毎回なのか

私どもの実施するカウンセリングでは、毎回料金をいただき、次回の予約を承っています。塾などの教育機関は前払いが通常です。我々は医療機関というよりも教育機関であるという認識がありますが、あえて1回毎の後払いにしています。
カウンセリングが進んでいく過程では、つらくなったり他の活動が優先になったりとカウンセリングを続けにくい状況になることがあります。1回ずつで料金をいただくということは、予約をしても次回来なくてもいいということです。すなわち、継続するか否かをクライエント様に決めていただくということです。
カウンセリングには、クライエント様ご自身の自発性、独立性の成長を支援するという側面があります。少々僭越な言い方ですが、継続をクライエント様に決めていただく場面は、クライエント様の意思決定の訓練場面になると考えています。

オンラインの場合の料金加算について

コロナ禍で必要に迫られて始めたオンラインカウンセリングでしたが、コロナ禍も収まってきましたので加算料金をいただくことにしました。
元々ビデオ通話アプリを使ってのカウンセリングには表向き対応していませんでした。対応せずにいたのは、たとえ映像付きとはいえ情報が少ないからです。カウンセリング中は言葉以外の体の動きや息づかいなど色々なチャンネルでコミュニケーションが生じますが、画面内の映像と音声だけ、映像を切ると音声だけしか情報が得られません。対面であれば気づけるはずのことに気づけなくなり、カウンセリングの質が低下してしまう恐れがあります。
そのためオンラインカウンセリングには対応しておりませんでしたが、遠方の方や外出しにくい方へのメリットは感じておりました。しかし対応を始めてしまうと、移動の時間、交通費が必要ないためオンラインカウンセリングが選択されやすくなる懸念がありました。そうならないようオンラインカウンセリングの料金を高く設定しようと考えていましたが、どのくらい高く設定することが妥当なのか迷って対応開始が先延ばしになっていました。

コロナ禍になり、オンライン対応をせざるを得ない状況となりました。対面が選択できない状況でしたので、料金加算はコロナ禍収束まで凍結 しました。2024年1月現在、コロナ禍は終結したといっていい状態になりましたので、加算料金をいただくことにいたしました。
加算料金の3000円は、通える範囲の方が、交通費、時間をかける方がいいと思える程度の金額として設定いたしました。このような考えを背景に加算料金を設定いたしますので、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

お金がなければサービスは受けられないのか

相談報酬を生活の糧としていただいている以上、無料でカウンセリングを行うことはできません。
一方で、我々は、職能を使って社会福祉を実践するということに使命感をもっております。料金負担が生活を圧迫するために、本当に必要としている人に我々の技術を提供できないのはとても残念なことです。

スクールカウンセラーなど、行政サービスの一環として心理カウンセリングが利用できる機会も広がってはいますが、何校か担当させていただいている立場から申し上げますと、必要な人に必要なだけ提供するにはまだ不十分です。健康保険のような仕組みがあればよいのですが、現在そのような状況にはありません。
まだ私（代表・宮村）の思いつきの段階ですが、近い将来、低所得の方には、一定の審査を経て低料金でサービスを提供できるようにしたいと考えています。しばらくお待ちください。